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コラム

社員の健康と食事補助・福利厚生について

「自社の従業員の健康をどう改善するか」というのは企業の経営者、総務の担当の方には非常に悩ましい問題かと思います。 長期的に考えた時、社員が健康でいるということは自社の利益につながります。しかし社員の健康のために何から始めていいかわからないという方も多いと思います。今回は社員の健康と食事補助・福利厚生についてまとめていきたいと思います。

不健康の原因について

人間が健康であるために重要な3大要素(健康3原則)は「食事(栄養)」「運動」「睡眠」であると言われています。忙しい業務の合間にさっとお腹を満たせる物で食事を済ましてしまうというタイプの方も多いかと思います。やはり栄養のバランスがしっかりと取れた内容で食事をとるよう心掛けることが重要です。親元から離れ一人暮らしを始めたばかりの若い社員は焼肉やラーメンといった高カロリー・高脂質の食事ばかりを食べてしまうという傾向が強いです。
また、休みの日には家でネットやテレビゲーム、スマートフォンでSNSに明け暮れ運動もせず夜更かししてしまい運動不足と寝不足のダブルパンチという方も多いことでしょう。
従業員が心身の不調を抱えた状態で勤務していると、集中力の低下などによるミスや作業効率の低下、業務の遅れといった損失がでます。また悪化すれば当然欠勤・遅刻・早退といった勤務自体に支障が出ることもあるでしょう。こういった状態(アブセンィーイズム)(プレゼンティーイズム)を放置していると結果として企業の業績を下げる圧力になってしまいます。一説には、健康リスクの低い人と高い人とで年間約30万円損失の額に差が出ると言われています。
多くの従業員を抱える企業の方は30万円×(不健康な従業員数)と計算してみてもらえれば、どれほどの損失が企業に出るかということが分かっていただけるかと思います。従業員の健康に気をつかうということは、企業にとっては将来的な自社の損失リスクを抑えるための立派な投資であるのです。

社員の健康と「食事」の関係

健康3原則の中で「食事」が一番効果的に従業員の健康サポートを行える部分かと思います。一日3食と考えた場合1/3もしくは2/3を勤務・通勤中などに摂ることになるため、そこを改善できた場合非常に高い健康効果が期待できます。
栄養バランスを考慮した食事をとることで糖尿病・ガン・高血圧といった生活習慣病を予防することに繋がります。

食生活への企業の取り組み

現在多くの企業が従業員の健康のために食事補助などの取り組みを行い始めています。日経リサーチが行った健康経営度調査によると、社員の健康のために食生活改善に向けた食事補助・支援を行っている企業は4割から5割にも上るというデータが出ています。
では各企業はどういった取り組みをおこなっているのでしょうか?

1 健康相談窓口
企業側が管理栄養士などの専門家から直接指導をもらえる窓口などを作ることで従業員の健康意識を高める効果が期待できます。個別に対応してもらえることで老若男女それぞれ個人に対応したアドバイスがもらえます。健康診断の結果なども踏まえ食生活や運動への意識改善へも繋げられます。

2 食育セミナー
食育セミナーは上記の個別指導とは違い、大人数に対して一度に発信ができる場であるため従業員数の多い企業の場合には非常に効率的に健康意識を高めることができます。

3 社員食堂(食事補助)
企業側が従業員の食習慣に対して一番直接的にアプローチできる方法の一つに社員食堂があります。社員食堂に限らず食事補助という形で就業時間中に摂るであろう食事(主に昼食・夕食・夜勤者向け夜食)を企業側がバランスの良い内容になるよう準備または補助してあげることで、1日3食とる食事の内の1/3を改善することができます。カップラーメンやコンビニ・スーパーなどの菓子パン、おにぎりなどで済ましてしまう食事を社員食堂や宅配弁当(デリバリー惣菜等)に代表されるような食事補助のサービスを利用することで、栄養バランスや野菜などの食物繊維をしっかりとれる事、味付けに気を付けることで塩分の摂りすぎ防止等様々な角度で食事改善の効果が見込めます。

まとめ

自社の社員の健康を食事の側面からサポートする方法は多々あります。相談窓口や食育セミナーといった方法で食事や健康に対する意識から改革する方法もあります。しかし、日々業務に追われる中でどこまで意識改善できるかは難しい問題です。
おすすめはやはり社員食堂をご用意いただき、意識せずとも健康的な食事を社員に摂ってもらう方法です。社員食堂を準備するには企業側の金銭的な負担もありますが、長い目で見た時に自社の社員に健康的にバリバリ仕事をしてもらう方が圧倒的に有意義な投資であると言えます。
調査会社のアンケート調査によると人気の福利厚生ランキングで1位という結果も出ています。自社の求人に興味がる求職者にも自社の福利厚生としてアピールできるという効果も期待できます。
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