「お昼をコンビニや外食で済ませている社員が多いようなので、健康面が気になっている。うちには社員食堂がないけど、他に食に関する福利厚生はあるのかな？」 このような疑問を感じていませんか。
オフィスランチは、オフィスの近所のお店で済ませたり、コンビニ弁当を買いに行ったりする方が多いのではないでしょうか。もちろん健康のためには自分でお弁当を用意することが一番ですが、働きながら食事の用意まで行うことは難しいですよね。
ただ、生活習慣病や栄養失調のリスクも考慮しなければならない時代です。そこで、企業は社員を食の面からサポートする福利厚生を提供することで、健康と生産性を向上させることができます。
オフィスランチを済ませる人は7割以上
現代の忙しいビジネス環境では、オフィスでランチを済ませる社員が増えています。実際、オフィスでランチをとる人の割合は7割以上と言われています。
オフィスランチを充実させる福利厚生6種類
1. 社員食堂
オフィスや工場の中に専用スペースを設け、企業専用の社員食堂として運営するスタイルです。社内に十分なスペースがあり、人数規模も大きい企業には、もっともイメージしやすい「王道の社食」といえます。
- メリット: 移動時間の短縮、栄養バランスのとれた献立を提供
- デメリット: スペース確保や運営コストが高い
2. デリバリー型社員食堂
ランチタイムに委託企業がオフィスまで食事を届けてくれる「デリバリー型の社食サービス」です。専用サイトやアプリで事前に好きなメニューを選んで注文できます。「常設の社員食堂は難しいが、しっかりした昼食を福利厚生として提供したい」という企業に向いています。
- メリット:
- 買い物に行く必要がない。
- 社内への設備導入が不要。
- デメリット:
- 最低導入数や注文時間が制限されている。
3. 出張お弁当販売
ランチタイムに委託企業がお弁当を社内やオフィス前まで届け、決まった場所で販売するスタイルです。予約不要で、並んでいるお弁当を見てから選んで購入することができます。手軽に始められる食の福利厚生として、まずは「週に数回」から導入する企業もあります。
- メリット:
- 移動時間の短縮。
- 中身を見てから購入できる。
- デメリット:
- メニュー選択が限られる。
- 予定販売数が終了してしまった場合、購入できない。
4. オフィスコンビニ
オフィス内に小さな「無人コンビニコーナー」を設置するサービスです。専用の棚や小型冷蔵庫に、ドリンク、スナック、軽食などが並び、いつでも購入できます。「ちょっと小腹が空いたときにも利用できる福利厚生」として導入している企業もあります。
- メリット:
- すぐに購入可能、近隣に店舗がなくても便利。
- 店頭より安価で購入できる。
- デメリット:
- 栄養バランスがとれにくい。
5. 設置型社食サービス
オフィス内に、惣菜やサラダ、スイーツなどが入った専用冷蔵庫を設置し、社員が好きなタイミングで商品を購入できるタイプの社食サービスです。キャッシュレス決済で利用する仕組みが一般的です。「しっかり食事をとりたい」「野菜や惣菜もきちんと食べたい」といった社員のニーズを満たしやすい社食型福利厚生です。
- メリット:
- 時間を気にせず食べられる。
- 栄養バランスの良い献立提供。
- デメリット:
- スペースの確保が必要。
- 売り切れた場合、購入できない。
6. 自販機コンビニ
飲料だけでなく、おにぎりやパン、冷凍食品、さらには日用品まで購入できる多機能自動販売機を設置するサービスです。残業時の軽食や夜勤の社員など、時間帯を問わず社員を支えたい企業に適しています。
- メリット:
- 24時間利用可能。
- 食品だけでなく日用品も購入可能。
- デメリット:
- 利用条件が厳しいことがある。
- 栄養バランスが取りづらい。
社食サービスの導入がおすすめな理由
- コスト面の効率性: 社食サービスは、社員食堂よりも初期投資や運営コストを抑えることができます。
- 休憩時間の有効活用: 社食サービスの導入により、社員は効率的に休憩時間を使用できます。
- 感染症予防: オフィス内での食事提供により、外部との接触を減らすことができます。
- 健康管理: 栄養バランスの良い食事を提供することで、社員の健康管理をサポートします。
福利厚生で社食を導入するメリット
コスト面の効率性
常設の社員食堂はコストがかかるイメージがありますが、デリバリー型社員食堂や設置型社食サービスなどを利用することで、初期投資や運営負担を抑えることも可能です。社員一人ひとりの昼食補助として考えると、コストパフォーマンスが高い取り組みといえます。
休憩時間の有効活用
社内で食事を完結できれば、移動時間を節約できます。その分、ゆっくりと休んだり、同僚とコミュニケーションをとったりと、心身のリフレッシュにつなげることができます。
健康管理のサポート
栄養バランスの良いメニューを選べる社食や設置型サービスを導入すると、社員が自然と健康的な食事を選びやすくなります。長期的には、生活習慣病リスクの低減や、生産性の向上にもつながります。
感染症予防・安全面への配慮
社内で完結する社食やデリバリー型サービスは、混雑した飲食店や人通りの多い場所に出かける必要が少なくなり、感染症リスクの軽減にも役立ちます。
社食サービス導入時の注目ポイント
- コストや手間: 運営コストや社内の手間を考慮して選ぶことが重要です。
- サービス対象エリアや配達時間: サービスの対象エリアや配達時間を確認して、社員のニーズに合わせることが重要です。
- メニューの豊富さ: メニューのバリエーションを考慮して、社員が飽きないように選ぶことが必要です。
- 社内ニーズの有無: 社内のニーズをしっかりと把握し、それに合わせたサービスを選ぶことが必要です。
まとめ
オフィスにお惣菜を提供する方法として、自販機コンビニが存在します。この方法は24時間商品を購入可能であり、食品だけでなく日用品も揃えることができますが、利用条件の厳しさや栄養のバランス問題も指摘されています。一方、社食サービスの導入は、運営コスト削減や休み時間の有効利用、感染症予防対策、社員の健康管理といった多岐にわたるメリットがあるためおすすめです。導入時のポイントとして、サービスコストや手間、サービスエリア、メニューの豊富さ、そして社内ニーズを考慮することが必要です。企業は社員のニーズをしっかりと把握し、最適な方法を選ぶことで、より良い福利厚生を提供できるでしょう。