社員食堂のメリット・デメリット│中小企業における効果と注意点を事例付きで解説！

「社員食堂って、本当に導入するだけのメリットがあるの？」

と考える方も多いのではないでしょうか。
近年、経済産業省などが「健康経営」という考え方を推進しており、従業員の健康維持が企業の生産性向上に繋がると注目されています。

その一環として社員食堂が注目を集めていますが、企業規模や運用方法によって、最適な形は変わってきます。

ここでは、社員食堂を導入する際に押さえておくべきポイントを、わかりやすく解説します。

導入形態と向き不向き

まずは、自社の規模や目的に合わせて、どのような導入方法が適しているかを見ていきましょう。主なパターンは以下の5つです。

社員食堂のメリット

栄養バランスの取れた昼食は、午後の仕事のパフォーマンスを向上させてくれる効果があります。

また、ランチのために外へ出たり、お店の行列に並んだりする時間のロスもなくなります。
社員食堂は、働きやすさを示す福利厚生として、採用活動にも有効です。

• 健康面
  栄養バランスの偏りをなくし、生活習慣を整えるのに役立ちます。
• 時間効率
  移動・待ち時間の短縮で集中が切れにくい
• 採用・定着
  働きやすさの象徴になり、応募動機・定着理由になりやすい
• 交流促進
  部署横断の雑談・相談が生まれ、社内の風通しが良くなることも

デメリット／リスク

一方で、注意したいのはコストと稼働の読み違い。
初期費用や最低保証金額が負担になると、採算が合わなくなることも。また、メニューが単調だと、利用率が下がり、従業員の満足度も落ちてしまいます。

衛生・契約・税務（非課税で運用できる条件の確認など）も、導入前に設計しておくと安心です。

非課税で運用するために、2つの条件を満たす必要があります
・従業員が食事価額の50%以上を負担していること。
・企業の補助額が、1人あたり月額3,500円（税抜）以下であること。

中小企業における社員食堂導入のコツ

いきなり大規模な食堂を作ろうとするのではなく、段階的に試すのが無理のない進め方です。

例えば、出張社員食堂を週2〜3日から始めてみて、温かい食事の満足感とコストのバランスを見ながら頻度を調整したり、手軽な弁当配達を導入して、まずは従業員の利用状況を探ってみたりするのも良いでしょう。
自社にぴったりの形を見つけるところから始めてみてください。

導入事例｜「自前運営が重荷に」から始まった見直し

ある企業は、社員食堂を自社で運営していましたが、人件費の高騰が大きな課題となっていました。

「食堂をなくすわけにはいかない。でも、このまま続けるのは難しい……」。そんな悩みを抱え、「低予算で継続できる方法はないか」と模索した結果、外部への委託を決断されました。

毎日の調理や人員の手配など、負担の大きい部分は外部に任せつつも、温かい食事の満足度は維持する。この目標のもと、運用を切り替えました。
その結果、採用や教育、シフト調整といった見えない負担が一気に軽くなり、従業員からも「想像以上に無理なく続けられるね」という声が上がり、食堂を良い状態で維持できる道筋が見えたのです。

まとめ

社員食堂は、企業の規模や目的に合った形で導入すれば、健康、採用、業務効率のすべてに良い影響をもたらします。
大切なのは、無理をせず、スモールスタートで始めることです。数字や現場の声に耳を傾けながら、無理なく続けられる形見つけていきましょう。

社員食堂の導入実績にご興味があれば、ぜひお気軽にご相談ください。